ネイルサロン開業に必要な準備とは?

公開日:2024/04/15 最終更新日:2024/09/19
ネイルサロン開業に必要な準備とは?

今回は、ネイルサロン開業に必要な準備について紹介したいと思います。ネイルサロン開業は、他業種と比較してみると一貫ハードルが低く感じるでしょう。ただ、始めるのは簡単であっても、ライバルが多い業種でもあります。本記事では、ネイルサロン開業に必要な準備について紹介します。

ネイルサロン開業のおもなパターンは2つ

ネイルサロン開業に関して、主に2つのパターンがあることをご存じでしょうか。まず、自宅で行う自宅型と、店舗で行う店舗型があります。2つはどのような点で異なるのか詳しく解説します。

自宅型のネイルサロン

自宅型ネイルサロンは、自宅の一角をサロンとして経営する形式になります。自宅がネイルサロンとなり、賃料や敷金礼金などが掛からないため、安く気軽に始められやすいでしょう。また、子どもが小さい方や、プライベートの時間を大切にしたい方は、自宅ネイルサロンがおすすめです。

ただ、自宅ネイルサロンの場合、駅に近い場所や人通りが多い場所など立地を選ぶことができません。また、家族がいる場合は、開業する前に家族間でしっかりと話し合ってから開業しましょう。

店舗型

店舗型は、テナントに入ったり間借りしたりして開業する形式です。店舗型にするメリットは、人通りが多い場所を選べる点や立地条件を選べる点です。ターゲットを絞って場所を選ぶことができ、比較的人の目に触れられやすいため、集客がスムーズにできます。また、自分好みの内装ができ、看板も堂々と立てられるでしょう。

ただ、内装工事や賃料などが発生するため、あらかじめ開業資金をためておく必要があります。また、毎月掛かる光熱費や家賃も見積もる必要があるでしょう。

テナントを借りるメリット・デメリット

テナントを借りて開業する方法は、最も一般的といえます。具体的には物件を店舗用に借りて、そこでネイルサロンを開くことをいいます。この方法のメリット・デメリットをみていきましょう。

テナントを借りて開業するメリット

テナントを借りる最大の利点は、なんといっても集客力でしょう。サロンの雰囲気を出して新規客を呼び込むことや、大規模なサロンと同水準の立地での運営が可能です。また、規模を拡大する際にスタッフを採用しやすかったり、仕事と私生活をしっかりと分けるたりすることができる点も見逃せません。

テナントを借りて開業するデメリット

テナントを借りると、テナント料などの固定費や、水道光熱費・通信費がかかってきます。これらの経費をきちんと回収できる運営をできるかという点が、テナントでの営業では大事になってきます。また、物件の審査が厳しめで、すぐにサロンを開業したい場合には厳しいでしょう。

テナント開業に向いている人の特徴

集客力が高いため、ネイルサロンを大きくしたいといった将来の目標がある人は、テナントでのネイルサロン開業が向いています。また、固定費などの諸経費を毎月しっかりと支払える経済基盤もテナントでの開業に必要です。

自宅で開業するメリット・デメリット

次に紹介するのは、自宅での開業です。ネイルサロンは規模にもよりますが、大きなスペースを必要としないため、マンションなどでの開業も視野に入ります。自宅でネイルサロンを開業するメリット・デメリットもみていきましょう。

自宅で開業するメリット

自宅で開業するメリットの一つは、固定費の負担がテナントを借りる場合と比較して少ないことです。家賃や光熱費などの経費が削減されるため、初期投資やランニングコストを抑えることができます。

また、自宅と職場を兼用するため、通勤の手間や時間がかからない点も大きなメリットとして挙げられます。さらに、開業までの流れが比較的スピーディーであり、すぐにネイルサロンを開業したい人にもおすすめの方法です

自宅で開業するデメリット

一方、自宅で開業する際のデメリットとしては、自宅に顧客を迎え入れる必要がある点が挙げられます。自宅に知らない人を入れることに抵抗感がある場合は、自宅での開業は向いていません。

また、スペースが限られるため、サロンのスペース拡大が難しいことも考慮しなければなりません。さらに、自宅は一般的に住宅地に位置しているため、立地条件が限られることから、集客がやや難しいという問題点もあります

自宅での開業に向いている人の特徴

自分のペースでコツコツとネイルサロンを運営したい人に向いています。また、諸経費がテナントと比較して大きくかかることが少ないため、資金力がそこまで豊富ではない人でも開業が可能です。自宅を使うため、インテリアや飾りつけでお客様をもてなす工夫もしやすいでしょう。

レンタルサロンを利用するメリット・デメリット

レンタルスペースを利用してサロンを開業するという選択肢もあります。借りるときだけ賃料を払うシステムで、顧客に合わせた店舗の移動も可能です。レンタルサロンにもメリットとデメリットがあるので、順にみていきましょう。

レンタルサロンを利用するメリット

まず、レンタルサロンは営業に費用があまりかかりません。また、借りたいときだけ借りて営業するスタイルも可能なので、ほかに仕事を持つ方にも向いています。また、テナントを借りたり営業契約を取ったりするといったわずらわしい手続きをしなくて済む点もメリットといえます。

レンタルサロンを利用するデメリット

まず、レンタルサロンの場合当然ですがほかに利用者がいます。そのため、希望した時間に営業の予約を取れるとは限りません。人気の立地のレンタルスペースであればなおさらです。また顧客のキャンセルに柔軟な対応が取れなかったり、備品を持参したりする必要がある点も、デメリットといえるでしょう。

レンタルサロンの利用に向いている人の特徴

レンタルスペースを利用するので、特定の曜日だけ営業してみたいといった希望を持つ人に向いています。また、レンタルスペースの予約や顧客のキャンセル対応など、臨機応変に動ける力がある人も、レンタルサロンの開業に向いているといえるでしょう

開業までに必要な準備は?

ネイルサロンは、美容室と比較して開業のハードルが低いといえます。ただ、開業するにあたり設備やネイルセットなど必要なものをそろえておく必要があります。開業までに必要な準備についてみていきましょう。

お店のコンセプトやターゲットを決めておく

まずは、どのような層の顧客をターゲットにするか、それに沿って事業計画を行いましょう。基本的に、ネイルサロンは美容室と比べ、メニューの幅が狭い業種でもあります。

ネイルサロンに求められることは、スピード感やデザイン性です。コンセプトやターゲットが決まれば、顧客のニーズに合わせて内装やインテリアが決められます。

物件探し

ネイルサロンを始めるにあたり、物件探しが大切になります。物件探しでは、人通りの多い場所や駅から近い場所のほうが集客しやすいといえます。また、都心部であれば駅から近い場所であれば利用客が増えますが、駐車場が確保できているかも大切です。

そして、ターゲットが絞れていれば、ターゲットが多い立地を探すのも集客への近道になります。

ネイルサロンの開業に必要なもの

ネイルサロンを開業するには、事前準備が必要です。また、準備をすることで相応のコストがかかることも理解しておかなければいけません。
まずは「必要なもの」について紹介します。

物件を借りる

ネイルサロンの開業は、自宅で行う場合と物件を借りて行う場合の大きく2つにわけられます。自宅をサロンとして使用する場合、物件を準備する必要がないため、当然費用は発生しません。

しかし、テナント物件を借りる場合は管理費・共益費・賃料などの物件に対する費用が必要になります。そのため、なるべく開業費を抑えたい方は自宅でネイルサロンを開くのがベストでしょう。

ただし、自宅がサロンになるので、住んでいるエリアによっては立地条件が悪くなります。
とくに駅からアクセスしにくい場所は、集客を重視したい方にはおすすめしません。

マンションの一室を借りる方法もありますが、ほとんどの物件が住居以外での利用を禁止しているので、サロン開業には不向きでしょう。どうしても一室を借りたい方は、事業用途を確認してから契約してください。

物件を借りる際も、居抜き物件とスケルトン物件があることを理解しておきましょう。工事費を抑えるなら居抜き物件がおすすめですが、レイアウトやデザインの変更がしにくいため、自分好みのサロンにしたい方にはNGです。一方でスケルトン物件はこれらを叶えることができます。その代わり、工期や費用がかさむので注意してください。

設備を整える

ネイルサロンの設備は、主に換気・手洗い・空調・音響・照明などが挙げられます。サロンによって必要な設備は変わってきますが、最低でも前述したものはすべてそろえておきましょう。

とくに換気設備は重要です。カラージェルやジェルリムーバーなど、施術中に薬剤を使用することが多いので、きちんと換気ができないと利用客の身体に吐き気・頭痛などの悪影響をおよぼす恐れがあります。もちろん、必要な箇所に窓が設置されているかも確認しておきましょう。

このほか、小さいお子さんがいる顧客の利用が多いサロンはキッズルームを、ペットを飼っている方が多いエリアは同伴できるサロンにすると喜ばれます。

ネイルサロン開業に必要な家具・什器は?

ネイルサロンを開設するときには、適切な家具や設備の選定が不可欠です。開業する人によって予算やスタイルが異なるため、必要なアイテムはサロンのコンセプトやスペースに応じて変わります。ここでは、ネイルサロン開業に必要な家具・什器を紹介しましょう。

快適な机と椅子

ネイルサロンの成功のカギは、快適な机と椅子の選択にあります。顧客が長時間座っても疲れない、快適な家具はサロンのサービス品質を高める重要な要素です。机の高さとサイズは作業効率に直接影響し、適切な選択が求められます。

照明の重要性

ネイルサロンでは、適切なデスクライトが欠かせません。サロンの照明だけでは不充分な場合が多く、手元の明るさが施術の質に大きく影響します。施術のときに使用するジェルと、ライトの種類の相性を確認することも重要です。

追加家具の選定

複数の顧客を同時に扱うサロンの場合、応接家具やマガジンラックが必要になります。サロンの雰囲気を大きく左右し、顧客の快適さを提供するために必要です。デザインと素材の選択には注意を払い、サロンのブランドイメージを強化するアイテムを選びましょう。サロンの雰囲気にこだわることで、サロン内の清潔感やインターネットサイトにおける印象を強める効果が期待されます。

コスト削減の選択肢

コストを抑えながらもスタイリッシュなサロンを実現するためには、中古のデザイナーズ家具が有効です。新品に比べて手頃な価格でありながら、サロンの質感を高められます。中古品でもほとんど使用されていない高品質なアイテムを見つけることは充分可能です。

資格がなくても買える?サロン用の道具や材料について

ネイルサロンを開業するためには、いくつかの基本的な道具や材料が必要です。施術のアイテムは専門店や卸問屋にて購入可能であり、特別な資格は必要ありません。ここでは、サロン用の道具や材料を紹介します。

基本的な道具

基本的な道具には、爪に色を塗るためのブラシ類、爪をカットするためのニッパー類、爪の長さを調整するためのファイル、爪の生え際にある甘皮を処理するためのプッシャー類が含まれます。ブラシ類は一式揃えることが必須。ネイルの基本的な施術に必要で、適切なものを選ぶことが重要です。

ジェルとアート用品

ジェルネイルには、色付けをコーティングするためのトップジェル、塗布の下地となるベースジェル、カラージェルが必要です。基本的なジェルネイルの施術に必須となります。また、ネイルアートする場合は、爪を飾るためのパーツも必要になります。

硬化用ライトとそのほかのアイテム

ジェルネイルの硬化にはUVライトまたはLEDライトが必要です。また、サロンのデザインや機能に合わせて、足をケアするための温浴機器、アームレスト、赤外線消毒機を選びましょう。ジェル用溶剤類もサロン運営には欠かせないアイテムとなります。

付け爪とディスプレイアイテム

顧客にサービスを提供する上で、サンプルの付け爪やディスプレイ用のアイテムが役立ちます。サロンが提供するスタイルを顧客に示すための重要な道具です。顧客は、サンプルやディスプレイがあることにより、できあがりのイメージをもって施術を受けられます。

そのほかの備品・小物

サロンのアイデンティティを確立するため、ロゴ、名刺、ショップカードの作成は必須です。サロンの第一印象を形作り、顧客の記憶に残る重要な要素。ここでは、そのほか、ネイルサロン経営を円滑に進めるために必要な備品を紹介します。

効率的な施術環境の構築

ネイルサロンの効率を高めるためには、整理棚やワゴンが必要です。ワゴンがあることにより、施術中に必要な道具をすぐ手に取れるようになります。加えて、消毒器は衛生面の管理に不可欠で、顧客とスタッフの健康を守るために重要です。

オフィス設備と顧客サービス

サロンの日常運営には、電話機やコピー機、空気清浄機などのオフィス機器が欠かせません。ウォーターサーバーやWi-Fiの設置は、顧客に快適な空間を提供し、サロンのサービス品質を高めるために効果的でしょう。リースやレンタルを活用することでコスト削減が可能です。

ネイルサロンの開業に必要な届け出

ネイルサロンを開業するには「開業届」を税務署に提出することになります。なかには状況に応じて提出が必要になるものもあるため、事前にしっかり確認しておきましょう。

ネイルサロンに限らず、事業をはじめるには税金の関係上、事業開始の申告が必要です。給与の支払事務を行う場合は「給与支払事務所等の開設届出書」の提出も忘れないようにしてください。

必要な届出と状況に応じた届出

文字どおり、かならず提出しなければいけない届出と状況次第で必要になる届出のことをいいます。前者は開業するうえで欠かせないため、届出を無視してサロンをはじめると後々大変なことになります。

主な届出は、開業届・事業開始申告書・防火対象物使用開始届出書です。開業届は、ご存知のとおり事業をはじめるうえで欠かせない書類のことで、事業開始日から1か月以内に提出します。未提出でも罰則はありませんが、青色申告や屋号での口座開設などができなくなるので注意してください。

事業開始等申告書は、事業開始を申告するための書類です。提出期限は地域によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

防火対象物使用開始届は、テナント物件を借りる際に必要な書類です。また、建物を用途変更する場合も提出しなければいけません。期限に関しては、管轄する自治体で確認してください。

状況に応じて提出する届出には、青色申告承認申請書・青色事業専従者給与に関する書類・保険関係成立届・防火管理者選任届出書などが挙げられます。

保健所への届出は不要

ネイルは美容業には含まれないため、美容室やアイラッシュサロンのように保健所へ開業届を提出する必要はありません。ただし、今後法律の改正で提出が必要になる可能性は考えられます。開業準備を進めている方は、改正されることも念頭においておきましょう。

届出の提出が必要になると、保健所による立ち入り検査が実施され「構造設備基準」に適しているか確認されます。

ネイルサロンの開業に必要な資金

ネイルサロンを開業するには、どれくらいの資金が必要になるのでしょうか?自宅をサロンにする方とテナント物件を借りる方では、かかる資金が大幅に異なります。賢く経営するためにも、開業準備の際にきちんと経営プランを立てておきましょう。

自宅で開業する場合

自宅がサロンになるため、物件費が不要です。そのため、もっとも費用を抑えて開業できます。ただし、集客がむずかしかったり、プライベートと区別しにくかったりするなど、開業するうえでデメリットになる場合があります。それでも、なるべく費用を抑えたい方にはおすすめの方法でしょう。

具体的な費用は、自宅の規模やサービス内容によって異なりますが、設備・備品などを含む60万円ほどになります。もちろん、家賃や仲介手数料はかかりません。

少しでも集客を増やしたい方は、SNSを活用するのもおすすめです。無料でサロンの宣伝ができるので、広告費の節約にもなるでしょう。

物件を借りる場合

テナント物件を借りる場合、家賃や仲介手数料などが必要になるため、自宅での開業より費用が高くなります。地域や立地によって変動しますが、最低でも100万円は準備しておいたほうがよいでしょう。ただし、同じ店舗型でも居抜き物件ならそのまま使えるので低予算で済みます。

また、内装にかかる費用のことも考えなければいけません。一から準備する場合は30~40万円程度、それに加え大型設備や家具、ネイル道具なども必要になり、それぞれ15~30万円ほどかかります。

開業しても利用者がいなければ潰れてしまうので、ひとりでも多くの顧客に利用してもらうために宣伝も欠かせません。予算を抑えるならSNSでも充分ですが、業者に公式ホームページの作成を依頼する場合は別途費用が発生します。

これらを踏まえたうえで、物件を借りてネイルサロンを開業する場合、合計160万円以上はかかることになります。しかし、自宅サロンより顧客の目に触れやすく、認知度や集客にもつながりやすいため、売上は上がりやすいでしょう。

資金の準備は慎重かつ確実に!

ネイルサロン開業にあたり、テナントを借りる場合はまとまった資金が必要になります。資金の準備は慎重かつ確実に行うことで、末永くネイルサロンを続けられるでしょう。どのようにして、資金を準備するべきか紹介します。

ネイルサロン開業に必要な費用

テナントを借りる場合、物件の費用と内装工事費用が必要となります。敷金・礼金は家賃のおよそ6か月分の費用が必要です、そのほか、保証金・仲介手数料前払い家賃が1か月分それぞれ掛かるため、物件取得費用に対し10か月分掛かることも珍しくないでしょう。

また、さらに内装費が掛かり、少なくても1坪20万円程度工事に掛かるのが一般的です。ほかにも、設備費や消耗品・広告費が掛かります。

ネイルサロン開業に関する資金調達とは

自己資金でネイルサロンを開業する方もいますが、自己資金が足りない方もいるでしょう。こうした方は、融資や助成金をうまく活用して開業資金の調達を行います。ネイルサロンの開業にあたり、自己資金が不足している方は、政府系金融機関である日本政策金融公庫の融資の利用が一般的です。

また、資金調達の中でも、助成金の利用は返済義務がないためフルに活用することをおすすめします。ネイルサロン開業に利用できる助成金として、若手・女性リーダー応援プログラム助成事業、キャリアアップ助成金、地域雇用開発助成金、人材開発支援助成金、自治体独自の助成金があります。国が設けている助成金のほかに。

まとめ

本記事では、ネイルサロン開業に必要な準備について紹介しました。ネイルサロンは、他業種に比べ比較的気軽に開業しやすい職業といえます。ただ、ネイルは嗜好性が高く、利用する顧客も限られてきます。あらかじめ、ターゲットを絞って、どのようなお店にするかコンセプトを決めておく必要があるでしょう。本記事が、ネイルサロンの開業を検討されている方の参考になれば幸いです。

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