ネイルサロンを開業するには?開業までの流れや必要な準備を解説

公開日:2024/05/30
ネイルサロンを開業するには?開業までの流れや必要な準備を解説

ネイリストのなかには、独立して自分のネイルサロンを開きたいと考えている方もいるのではないでしょうか。比較的開業しやすい業種ではありますが、いざお店を開くとなると何から準備すればいいのか戸惑ってしまうこともあるでしょう。

この記事では、ネイルサロンの開業に必要な準備とともに、開業までの一般的な流れを説明します。ご自身の状況と照らし合わせて、参考になる材料を集めてみてください。

開店までの流れをおさらい

開店準備に必要なことは資金繰りから備品購入まで多岐にわたりますが、まずは開店までの大まかな流れをおさらいしましょう。ネイルサロンをオープンさせるには「計画」「購入」「届出」の3項目を押さえておく必要があります。

ステップ①計画

まず、どんなお店にしたいか計画を立てることが大切です。「なんとなくやりたいから」「とにかく独立したいから」という理由でサロンをオープンさせても、上手に経営することはできません。

ネイルサロンを開業するということは、経営者になるということでもあります。まずはネイルサロンのコンセプトづくりや、事業計画書の作成に取り掛かりましょう。

お店のコンセプトを考える際は、ターゲットとなる客層を固めて、その客層が求めるものを提示する必要があります。

たとえば「30代の働く女性」をターゲットにするなら、「オフィスで浮かないシンプルネイルが得意なお店」や「駅チカで会社帰りに通いやすいお店」などのイメージが湧いてくるのではないでしょうか。

ご自身が描いている理想的なネイルサロンのイメージに近い客層をターゲットにすると、生き生きと働くビジョンも見えるようになるでしょう。

うまく思いつかない場合は、既存のネイルサロンを調査して、どんなコンセプトを掲げているのか分析すると自分のお店についてのアイデアが生まれやすいです。

コンセプトが固まったら、事業計画書を作成しましょう。事業計画書とは、営業計画、売上計画、資金計画をまとめたもので、補助金の申請や銀行での融資を受ける際に役立つ書類です。

コンセプトに沿って施術メニューや単価、集客方法、売上予測、資金調達方法などをまとめていきます。事業計画書のテンプレートは、インターネット上にあるものは無料で入手可能です。

インターネットで探したり、専門家に相談したりしつつ、好みのテンプレートに書かれた項目に沿って事業内容を具体化していけば開業初心者でも問題ありません。

ステップ②購入

ネイルサロン経営の具体的な計画を立てられたら、購入のステップに移ります。ネイルサロンの開業に必要なものはさまざまですので「場所」「設備」「物品」の3つに切り分けて考えましょう。

まずは「場所」です。店舗を構える場所がなければネイルサロンは開けません。人によっては事業計画を立てるのと並行して、テナント探しを進める人もいるでしょう。

ネイルサロンを開業する場合、テナントかフランチャイズ、自宅での開業が一般的です。テナントやフランチャイズは集客しやすい開業方法ですが、家賃が高かったり、自由度が低いなどの注意点があります。

反対に、自宅開業は自由度が高く初期費用が比較的少なく済みますが、プライベートとの両立や集客方法に工夫が必要です。迷ったときはコンセプトに沿った開業場所を比較・検討しましょう。

開店場所が決まったら、「設備」「物品」をそろえます。施術に必要なマシンを用意したり、内装を整えるために照明や音響、換気設備などを配置しなければなりません。

大きな設備と並行して、レジスターや清掃グッズ、ネイル用品などの細々としたものも購入します。あわただしい開店準備中はついつい購入漏れが発生してしまうものです。事前にリストを作成しておくなど、準備しやすくなる工夫をしておくといいでしょう。

なお、設備や物品購入の際は、厚生労働省が定める「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針について」をチェックし、基準を満たすようにしましょう。衛生面に十分配慮すれば、不用意なトラブルも避けられます。

ステップ③申請

お店がいつでもオープンできそうな状態になったら、各種機関へ届出を送りましょう。ネイルサロンの場合は「開業届」が必要です。

開業届とは、個人事業を開業したことを税務署に申告するための書類で、提出すると個人事業主として登録されます。フランチャイズの場合は法人として開業できるケースがあるので、提携元の会社に確認しましょう。

また、店舗の規模によっては「防火対象物使用開始届出書」の届出が必要な場合もあります。新築の建物で開業する場合や、事務所を改装してサロンにする場合など、建物の用途が変更されるときに必要な書類です。

建物の状況や自治体の方針によって提出する届出は増減するため、上記以外の書類が必要になることも考えられます。書類提出に際して不安が残る人は、自治体の担当者や専門家に相談しておきましょう。

ネイルサロン開業に必要な資金

開業準備で見逃せないのが資金問題です。どのくらいお金がかかるのか、少ない資金で開業する方法はあるのか、事前にチェックすべきポイントを知っておきましょう。

開業場所によって初期費用が異なる

ネイルサロンは、開業場所によって初期費用が異なります。たとえばテナントを借りる場合、場所代の比率が高くなるため、およそ200万円以上の資金が必要です。地価が高い立地に店を構えたり、改装費がかさむ場合はさらに数百万円の費用が追加されるでしょう。

フランチャイズ開業の場合は、資材や物件の取得費用を提携元の会社が負担してくれるかどうかで大きく変わります。物件費用が自己負担の場合、テナント開業のケースと同様に初期費用が高くなる可能性を視野に入れておきましょう。

自宅開業の場合は、物件費用がかからないため設備や物品の購入に力を入れられます。条件がそろっていれば、20~30万円で開業できるケースもあるでしょう。ただし、広告費や内装工事に注力する場合、最大100万円程度の資金が必要になる可能性が高いです。

助成金や補助金の申請も忘れずに

できる限り金銭面の負担を軽くしたい人は、助成金や補助金の申請を忘れないようにしましょう。自治体によって提出期限や上限数が定められているものもあるので、こまめに情報をチェックすることが大切です。

申請する助成金や補助金のなかには、提出書類が細かく定められているものがあります。事業計画書や申請理由を難なく書けるよう、コンセプト決定や事業計画書作成の際に用意したものがあれば目を通しておくとスムーズに書類を提出できるでしょう。

ネイルサロンの開業を成功させるポイント

数あるネイルサロンのなかから多くのお客さんに足を運んでもらえるサロンになるには、他店との差別化が必要です。上手に差別化できるようになれば、長く愛されるサロン作りに成功したといえるのではないでしょうか。

差別化という言葉を聞くと、ものすごくユニークなネイルサロンでなければならないと感じる人がいるかもしれません。しかし、実際はもっとミニマルな差別化で問題ないので安心してください。

たとえば「若い人向けのサロンが多いエリアでミドル世代向けのサロンを目指す」「人見知りの人でも来店しやすい接客スタイルをPRする」など、ちょっとした工夫と宣伝方法によって他店と差別化できます。

サロンを開店してからも、他店の動向やお客さんのニーズをキャッチアップし続ければ、サロン経営を上手に続けられるでしょう。

まとめ

ネイルサロンの開業手順について、必要な考え方や書類、資金などの項目を交えながらご紹介しました。

どうやってお店を切り盛りするのかが固まっていないまま開業してしまうと、後々売上が伸び悩んでしまうことも考えられます。開業の際は、必要な手順と経営方針をおさらいしてから準備を始めるといいでしょう。

コンセプトが固まっていれば、メニュー選定やテナント探し、集客方法などを円滑に決められます。融資の際に必要な書類作成にも役立つので、まずはご自身が開きたいネイルサロンの方向性を明確にしてみてください。

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